個人輸入によるトラブル

ED治療薬は、インターネットなどを利用して個人輸入することも可能です。ただし、個人輸入された方の中には、トラブルに巻き込まれてしまう方も少なくありません。

具体的なトラブルとしては、「偽造薬」を購入させられてしまうといった事例を挙げることができます。では、偽造薬を購入するとどのような問題が生じるのでしょうか。

偽造薬は、国内で無承認無許可医薬品として扱われているケースが多く、品質や安全性の面で問題を抱えています。

正規品とは含まれている成分が異なっているため、想像していなかった副作用に悩まされてしまう恐れがあります。もちろん、効果の高さや持続性についても、問題を抱えている可能性があるでしょう。

インターネットで販売されているED治療薬については、55.4%の製品が偽造薬であるとされています。
正規品に酷似している偽造薬も見られるため、購入してからも偽造薬であることに気付かず、使用を続けてしまうといった方も珍しくありません。製品のうち約半数が偽造薬であるにも関わらず、購入者の約9割が「自分が購入したのは正規品である」と認識している点にも、注意する必要があります。

また、個人輸入に関しては、薬事法違反にあたるケースとあたらないケースがあります。
ED治療薬製品を取り扱っている海外業者から商品が直接発送されれば問題ありませんが、別の業者が個人と海外業者の間に入り、その業者が海外業者から受け取った製品を個人に発送すると、薬事法違反となります。

ネットを使用して個人輸入をする場合には、ED治療薬を取り扱っている海外業者と、個人と海外業者の間に入っている業者についての情報を収集しましょう。口コミ情報などから、業者の安全性や信頼性をしっかりとチェックすることが大切なポイントになります。

比較的安価な製品を少量購入するという方法も、効果的な手段となるでしょう。
届いたED治療薬が正規品であるかどうかをチェックし、仮に偽造薬だった場合には、ほかの製品についても偽造薬である可能性が高いと判断できます。

偽造薬かどうかの判断が難しいという方は、かかりつけの医師・薬剤師に実物を見せて意見を聞いてみましょう。

インターネットサイトを管理している業者の連絡先が分かるのであれば、実際に連絡してみる方法も効果的です。
スタッフの対応、知識レベルなどから、業者の安全性や信頼性をある程度判断することができるでしょう。

また、一般の方が無許可で個人輸入をする際には、処方せん薬については1ヵ月分以内の容量と定められています。それ以上の容量を1度に購入するためには、地方厚生局の許可が必要となります。

さらに、重大な健康被害が生じる恐れのある医薬品については、医師からの処方せんが確認されない限り、基本的に個人輸入は禁止とされています。トラブルに巻き込まれないように、個人輸入に関する法律やルールについてもしっかりと確認しておきましょう。

実際にトラブルに巻き込まれてしまった時の相談先としては、消費生活センターを挙げることができます。
消費生活センターは地方公共団体の行政機関であり、全ての自治体に配置されているわけではありませんが、日本全国のさまざまな地域に設置されています。

※消費生活ホットライン⇒局番なしの「１８８」

ただし、消費生活センターに相談したからと言って、必ずしもトラブルが解消されるわけではありません。
※個人輸入での医薬品の仕様に関するトラブルは、解決困難な場合がほとんどのようです。

したがって、前提として消費者個人がトラブルに巻き込まれないように努力することが重要になります。また、相談する際には偽造薬の実物や明細書が必要になることもあるため、しっかりと保管しておきましょう。

ED治療薬の個人輸入では、安易に購入を決めずに情報収集から入ることが大切になります。思わぬトラブルに巻き込まれないように、細心の注意を払うように心がけてください。